土砂災害警戒・特別警戒区域指定
１１月１７日付の回覧で舟原地域が土砂災害警戒・特別警戒区域指定にされたということである。近年の激しい雨を考えると、必要な処置と思われる。全国的にみても、今までに見られないような土砂災害が起きている。今回の回覧の内容では具体的なことは不明である。具体的にと言う意味は土砂災害警戒区域の場合、どのような注意をしてどう対応すればいいのかの対策である。よくよく見たが、よく分からない。注意するとか、気おつけろ、と言う指示も無駄ではないが、どうしたらいいかは分からない。小田原土木事務所の添付資料によると、時間雨量で２０ミリ、通算雨量で１００ミリを超えた場合注意して下さいとある。とすると、つい先日の１９日の雨はもう注意しなければならないレベルの雨と言うことになる。年間に２，３０回はこういう雨がある。それで今まで何もなかったのである。
時間５０ミリを越える雨。２００ミリを超える雨も毎年ある。しかし、舟原の集落では特別のことはなかった。つまり、経験的に、２０ミリの雨で警戒するような気持ちの人はいないだろう。注意と言うようなあいまいな表現でなく、実際的な行動を必要とするのは、どのレベルで判断するかである。私のやり方としては、上流部の雨の把握である。県土木の雨量情報の確認をする。少し強い雨が降れば見ている。この情報を久野川で考えれば、上流部の和留沢付近の観測地点を増やす必要がある。久野川の上流部の様子が把握することが、下流域全体の土砂災害には必要な情報になる。小田原土木の観測点と舟原の観測点では、雨量が倍も違うことが普通である。さらに箱根峠あたりで舟原の倍となる。この情報がとても重要で、同じ２０ミリでも自分の住んでいる所の雨だけ見ていても、充分な判断は出来ない。
危険個所の詳細は、実は限られていると見ている。今まで地域の地盤や変化を観察してきて、崩れる可能性のある所はそれなりに想定している。お年寄りの話では、関東大震災の時に崩れた個所と言うのもあるそうだ。津波ではないが、そうした過去の情報を地域で十分に把握することが出発点になるのではないか。その情報を揃えた所で、専門家を迎え実際的な防災の体制を学ぶ必要がある。樹木の状態で、過去の土砂災害の傾向は判断できるとも言われる。地域防災の原点は伝承情報ではないか。全国では、１７８，４４８か所と言うから、各地域において防災拠点を整備して行く必要がある。舟原で言えば、自主防災本部の公民館が川沿いで、地域の中では一番の危険個所と考えていいだろう。これではいざという時の対応が難しい。こうしたことも今後どのように対応すべきなのか考えなければならないだろう。
実際に土砂災害に備えてどのようにするのか、もう一度整理しておけば。どんな状態になった場合、どこに避難するのか。これは現状では全く考えつかない。やみくもに家から出て避難するということの方が危険であろう。ではどの段階で避難を始めるのか。先日、久野川が氾濫する恐れで避難指示があったが、川の状態雨の状態から、舟原では避難する気にはなれなかった。私の家の場合で言えば、時間雨量５０ミリを超えた場合なら、注意を始める。湧水の状態を確認する。濁りがあるか、水量がどうか。斜面から、水が吹き出ているような個所の確認。それでも山自体が崩れて来るのかどうかの判断はできない。避難する場所が確かで、そこに行くことで安全になる確信が持てるなら、避難したいが、豪雨の中避難するとすれば、小田原アリーナや久野小学校では、避難路が安全な気はしない。近くでは、フラワーガーデンには入れてくれないだろうか。今のところどこに行けばいいのか分からない。
昨日の自給作業：タマネギ畑の整備、一部植え付け１時間 累計時間：１３時間