太陽光発電
我が家では太陽光発電で電気はまかなっている。細かい議論では、太陽光発電が必ずしも、省エネルギー的ではない。と言う人もいたりするが、自給的でありたいと言う事で、自分の家で使う分は自分の所で発電すると言う事を選択した。今のところ、電力自給できている。太陽光発電の発電量を考えて見る。もし日本の原子力発電施設５３基分をまかなうとすると。日本の一戸建て住宅数２６００万戸全てを太陽光発電にして、ほぼ同じ発電量を得ることが出来る能力なのだ。もし政府がエネルギー政策を転換し、全額補助で、太陽光発電を行うとすれば、５２兆円の費用が必要となる。原発１基にかかる経費は４０００億円ぐらいのようだ。後始末やその他の対策費を考えれば、５２兆円ぐらいはかかっているのだろう。同じ費用なら原子力をやめて、各戸に太陽光発電装置を設置したらどうだろう。
以前は日本は太陽光発電では世界１だった。ところが現在はドイツに抜かれて、２位だ。それも大きく水をあけられた。政府も何故か２００５年度で補助を打ち切った。この辺が原因しているのだろう。何故政府は政策を転換したのか。２０１０年度の発電量の目標は４８２万キロワットとなっている。現在は１６７万キロだ。昨年度は２５万キロの増加にとどまっている。この辺が安倍首相の温暖化対策が、単なるパフォーマンスに終わっている証拠だ。見栄えだけで良さそうなことを言ったところで、細部においては、何の実行のある政策も取っていない。それが日本の温暖化対策だ。たぶん、原子力エネルギーへの転換を計ろうと考えているのだ。今やらなければ成らないのは、太陽光発電を全力で取り組む、そのことだ。
太陽光設備の現在の経費の期間的損益分岐点は１５年程度とされている。今後の石油事情を考えると、期間が延びることは考えられない。だから現状だって決して割りの合わない設備ではないのだ。それなら、政府は無利子で貸し付けて、１５年で返済するように新築住宅には義務ずけるとか。方法はある。何故やらないか。それは、たぶん電力会社の圧力だ。基本的には独占企業としての電力会社など失くせばいいのだ。電力調整の為の政府機関としてのみ存在すれば良い。輸送ロスとコストを考えれば、電気を多量に必要とする企業は自家発電にすれば良い。それも出来るだけ太陽光だ。廃棄物によるごみ発電も工場の駆動力としての蒸気利用も考えれば、採算が合うと東海パルプでは実践している。
もう一つ水力利用があった。これは現在利用されていない、小さな水路発電を誰にでも出来るようにすべきだ。無駄になっている水力のマイクロ発電をあらゆる場面で考える。昔は久野舟原にも５基もあったという水車。一基の水車で、５軒分のエネルギーがまかなえるそうだ。だから舟原では２５軒は何とかなる。現在８０戸の集落だから、馬鹿にないならない発電量だ。奥の和留沢なら水力で暮せる集落になる。東京駅では改札を通ると発電すると言う装置があるという。東陶ではトイレの流し水での発電を研究しているそうだ。暮らしを工夫する技術開発。大きくまとめてやるのが、企業の得意分野だろうが、小さく家庭単位で、エネルギーを自給する。これを研究することが、大いに必要だ。